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学部学科  

教養科目・外国語科目カリキュラム・ポリシー

本学の教育目的に基づきディプロマ・ポリシーを実現するために、次の通り教養科目・外国語科目カリキュラム・ポリシーを定める。

1.〔専門教育との連関〕
・本学の学生としての学修の質を全学的に保証するため、主として1・2年次に教養科目および外国語科目を配置し、各学科等における専門的学修の基盤となる素養や諸技能を養成する。

2.〔教養科目〕
・幅広い教養科目を「人間と宗教」「ジェンダー・キャリア形成」「人間形成」「リテラシー」の各区分に配し、広い視野や多角的な視点を養成する。
・能動的学修の確立をめざし、学修への高い意欲と主体的な態度を養成する。

3.〔外国語科目〕
・多彩な外国語科目を設け、個々の関心に応じた履修を可能にし、3・4年次に上級科目を置き、より高度な学修の機会を提供することを通して、実践的な外国語コミュニケーション能力を養成する。
・海外留学プログラムおよび語学研修科目等を設け、国際交流の機会を提供することを通して、異文化を理解し、国際的な視野をもって行動できる力を養成する。

英語文化学科カリキュラム・ポリシー

本学科の教育目的に基づきディプロマ・ポリシー(以下DPという。)を実現するために、次の通りカリキュラム・ポリシーを定め、教育課程の編成をカリキュラム・マップによって示す。

1.(カリキュラムの体系性および順次性)
・1年次に大学共通の教養科目、1・2年次に学科基礎科目、第二外国語科目を通して大学における学修の基盤形成を図る。
・1・2年次に英語力を集中的に身につける基礎科目を開設し、併せて2年次からは実践科目を配置することにより、1年次から4年次を通して英語力の向上を図る。
・1年次から講義形式と演習形式の専門科目を段階性をもって体系的に配置する。
・4年次の卒業研究(論文)を必修とし、学修の総合的成果として位置付ける。

2.(教養・外国語教育)
・DP各項目の基盤形成に資するために、1年次に全学的な幅広い教養科目を偏りなく履修することにより広い視野や多角的な視点の獲得を促す。
・英語以外の外国語科目を1・2年次に配し、英語文化以外の言語文化への関心を促す。

3.(専門教育)
・「文学・文化」「言語・コミュニケーション」の2専修を設け、それぞれの分野の授業を通して専門性を高める。
・4年間を通して演習形式の科目を段階的に設置し、専門性を高めると同時に、自ら分析的・論理的に探求し、論文を仕上げるプロセスを学ぶ。
・講義科目は1年次から、講読科目は2年次から段階的に配置し、自己の関心や知識の深まりに応じた履修を促し、一連の演習科目を通して培う思考力、批判力、表現力にさらなる広がりと実効性を与える。

4.(キャリア教育)
・卒業後を見据え、学科の学びとキャリア形成との関わりを認識するために、1年次からキャリア教育科目を必修とする。
・英語通訳・翻訳技術、プレゼンテーション力を身につける授業や児童英語プログラムなど、キャリアへとつながる科目群を1・2年次から開設する。

5.(学修の方法と評価)
・DPの達成に資するべく、講義・演習の別に関わらず能動的学修の要素を取り入れた授業を提供し、完成段階の卒業研究(論文)へと効果的に導く。
・卒業研究(論文)の評価基準を設け、厳正にこれを適用して評価することにより、総合的学修成果の指標とする。

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日本語・日本文学科 カリキュラム・ポリシー

 本学科の教育目的に基づきディプロマ・ポリシー(以下DPという。)を実現するために、次の通りカリキュラム・ポリシーを定め、教育課程の編成をカリキュラム・マップによって示す。

1.(カリキュラムの体系性および順次性)
 ・1年次に大学共通の教養科目・外国語科目および学科の基礎科目を通して大学における学修の基盤形成を図る。
 ・2年次以降には講義形式と演習形式の専門科目を段階性をもって体系的に配置する。
 ・4年次の卒業研究(論文)を必修とし、学科における学修の総合的成果として位置付ける。

2.(教養・外国語教育)
 ・DP各項目の基盤形成に資するために、1年次に全学的な幅広い教養科目を偏りなく履修することにより広い視野や多角的な視点の獲得を促す。
 ・異文化理解の一環として外国語科目を主として1・2年次に配し、個々の関心に応じた柔軟な履修を促す。

3.(専門教育)
 ・1年次の講義形式の基礎科目を基盤にして、2年次以降は、日本語・日本文学と日本文化の2専修を設け、それぞれの時代・分野を網羅した授業を通して専門性を高める。
 ・2年時以降の各学年に配置する演習形式の科目を学科の学びの根幹として、DP各項目を基礎段階から発展段階へと高める。
 ・2年次以降の講義形式の科目は、自己の関心・知識の深まりに応じた履修を促し、根幹の学修に対する補完とする。

4.(キャリア教育)
 ・卒業後をも見据え、学科の学びとキャリア形成との関わりを認識するために、1年次からキャリア教育科目を必修とする。
 ・DP各項目の汎用性を高めるために、教員養成、資格支援、専門研究、キャリア・リテラシーに関する科目群を3年次から開設する。

5.(学修の方法と評価)
 ・DPの達成に資するべく、講義・演習の別に関わらず能動的学修の要素を取り入れた授業を提供し、完成段階の卒業研究(論文)へと効果的に導く。
 ・卒業研究(論文)の評価基準を設け、厳正にこれを適用して評価することにより、総合的学修成果の指標とする。

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文化総合学科 カリキュラム・ポリシー

 本学科の教育目的に基づきディプロマ・ポリシー(以下DPという。)を実現するために、次の通りカリキュラム・ポリシーを定め、教育課程の編成をカリキュラム・マップによって示す。

1.(カリキュラムの体系性および順次性)
 ・1年次に大学共通の教養科目・外国語科目および学科の基礎演習と入門科目を通して大学における学修の基盤形成を図る。
 ・2年次以降には専門科目(特講科目および演習科目)を段階性をもって体系的に配置する。
 ・4年次の卒業研究(論文)を必修とし、学科における学修の総合的成果として位置付ける。
2.(教養・外国語教育)
 ・DP各項目の基盤形成に資するために、1年次に全学的な幅広い教養科目を偏りなく履修することにより広い視野や多角的な視点の獲得を促す。
 ・異文化理解の一環として外国語科目を主として1・2年次に配し、個々の関心に応じた柔軟な履修を促す。

3.(専門教育)
 ・1年次の基礎演習と入門科目を基盤にして、2年次以降は、現代社会と歴史・思想の2専修を設け、これらを意識させながら、自分の関心の中心を明確にさせる。
 ・3年次以降は、各自の関心にあわせて学問分野と研究テーマを絞らせ、卒業研究(論文)執筆の準備を進めさせる。
 ・4年次は、資料・史料の分析および教員との対話を繰り返しながら、卒業研究(論文)を完成させる。

4.(キャリア教育)
 ・卒業後を見据え、学科の学びとキャリア形成との関わりを認識するために、1年次からキャリア教育科目を必修とする。
 ・1年次からの演習を通して、フィールドワーク・アンケート調査や情報の収集・分析とその報告など、社会人に必要な実践的対応力を身につけさせる。

5.(学修の方法と評価)
 ・講義・演習の別に拘わらず、双方向的な学修を通じて人格的涵養を図り、専門知識と研究に対する真摯な態度を身につけさせる。
 ・卒業研究(論文)は複数教員による面接試問を含む厳正な評価を行い、優秀論文については『文化総合学科卒業研究論文・要旨集』に全文を掲載する。

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人間生活学科 カリキュラム・ポリシー

 本学科の教育目的に基づきディプロマ・ポリシーを実現するために、次の通りカリキュラム・ポリシーを定め、教育課程の編成をカリキュラム・マップによって示す。

1.(カリキュラムの体系性及び順次性)
 ・1年次は大学共通の教養科目・外国語科目、及び学科共通の基礎的な知識や技能の修得を目指す学科共通科目を配置し、〈出会う〉〈深める〉〈彩る〉〈究める〉の四つに区分する。
 ・2年次以降には、人・社会・生活に関する知識・技能を修得するための科目〈出会う〉と、この修得した知識・技能から課題を発見しさらに探究を続けていくための科目〈深める〉、並びに創造・体験・連携を重視した科目〈彩る〉を配置する。
 ・なお、専修への配属は、学科共通科目を参考にしつつ2年次に決定されるが、3・4年次には各専門領域を深める演習や卒業研究〈究める〉を配置し学修成果を総合的に位置づけていく。

2.(教養・外国語教育)
 ・DP各項目の基盤形成に資するために、1年次に全学的な幅広い教養科目を偏りなく履修することにより幅広い視野や多角的な視点の獲得を促す。
 ・多様な価値観を尊重する教育活動の一環として、外国語教育科目を主として1・2年次に配置して、個々の関心に応じた柔軟な履修を促す。

3.(専門教育)
 ・現代家政専修には、自らと社会の生活の質向上に貢献できる実践的能力の育成を目指して、1年次に、人間の生涯発達における衣・食・住生活、生活経営・家族に関する基礎的知識の修得を目的とした科目(学科共通、専門基礎)、2・3年次には、家政学の専門的知識を深めることを目的とした講義科目と演習・実習科目、3・4年次には、家政学の各専門領域の内容を総合的に捉え、多角的な視点から生活課題を解決する能力を培うことを目的とした科目(総合)を配置する。
 ・社会福祉専修には、1年次(学科共通)に、ソーシャルワーカーを目指すための関心・意欲を高めるための「入門・概論科目」、2年次以降の専門科目群には、利用者及び制度・サービス、地域社会のしくみについて理解を深めるための「各論科目」及び「応用・発展科目」、さらにソーシャルワーカーに必要な専門的知識、高度な相談援助技術・能力を体得するために段階的に履修する3年間にわたる実習・演習のアクティブラーニング科目を螺旋的に配置する。
 ・プロジェクトマネジメント専修には、1〜3年次に①自らの考えを論理的に整理し表現する力を修得する「学びの技法科目」、②他者と協働して新たな考えを創出する力を修得する「ワークショップデザイン科目」、③社会の課題を発見する力を修得する「ソーシャルプロジェクト科目」を配置する。そして、①〜③を通して得た知識や技能を学外実践活動で活用し、経験を深めていく「プロジェクトマネジメント科目」を2〜4年次に継続的に配置する。

4.(キャリア教育)
 ・卒業後をも見据え、学科の学びとキャリア形成との関わりを認識するために、1年次からキャリア教育科目を必修とし、社会で活躍してきた方々から学ぶ選択科目を2年次に配置する。

5.(学修の方法と評価)
 ・共生的な視座で高い学習意欲と主体的な態度を身に付けるために、能動的学修の要素を取り入れた授業を提供し、学生が主体的に社会に関わる演習・実習を通して、困難な状況にもしなやかに課題に向き合い対応する機会を設ける。
 ・評価は、明確な評価基準による理解度や達成度を学生自身に確認させたうえで的確に行う。

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食物栄養学科 カリキュラム・ポリシー

 本学科の教育目的に基づきディプロマ・ポリシー(以下DPという。)を実現させるために、次の通りカリキュラム・ポリシーを定め、教育課程の編成をカリキュラム・マップによって示す。

1.(カリキュラムの体系性および順次性)
 ・1年次に大学共通の教養科目・外国語科目および学科の初年次教育科目・専門基礎科目を通して大学における学修の基盤形成を図る。
 ・2年次以降、専門科目を講義形式と実験・実習形式で段階性をもって体系的に配置する。
 ・3年次から臨地実習を配置し、管理栄養士業務の実際を学び、専門職としての視点と実践的スキルを養う。また、「卒業研究」に向けて段階的に取り組んでいけるよう卒業演習(ゼミ形式)を配置し、合わせてコミュニケーション能力やプレゼンテーション能力等の汎用的能力や実践力を養成する。
 ・4年次には、卒業研究および将来のキャリアを視野に入れた選択科目を設け、DPに掲げる諸能力の統合を図る。

2.(教養・外国語教育)
 ・DP各項目の基盤形成に資するために、幅広い教養科目を偏りなく履修することにより広い視野や多角的な視点を養成する。
 ・食と栄養に関する国内外の情報を収集・理解できるよう、科学英語能力等を養成する。

3.(専門教育)
 ・管理栄養士学校指定規則に従い、専門科目を配置する。
 ・専門知識の基礎を養うため「社会・環境と健康」、「人体の構造と機能及び疾病の成り立ち」、「食べ物と健康」領域の科目を配置する。
 ・専門知識を身につけるため「基礎栄養学」、「応用栄養学」、「栄養教育論」、「臨床栄養学」、「公衆栄養学」、「給食経営管理論」領域の科目を配置する。
 ・臨地実習および総合演習で管理栄養士として必要な専門的知識と技術を統合する。

4. (キャリア教育)
 ・学科の学びとキャリア形成との関わりを認識できるように導入科目を設け、早期から管理栄養士としてのキャリアデザインを考える機会を提供する。
 ・卒業後のキャリア形成を見据えた学科独自のキャリア教育として、学外実習や実践的な学習機会を提供する。
 ・栄養教諭の教員免許取得に関する授業科目を配置し、児童・生徒およびその家族の生活の質の向上に寄与するための力を養成する。

5. (学修の方法と評価)
 ・講義・演習・実験・実習の別に関わらず能動的学修の要素を取り入れた授業を提供し、DPに掲げる能力を統合的に磨き完成段階の卒業研究へと効果的に導く。
 ・「授業科目の履修要項」における成績評価基準に従い評価を行うが、その評価の妥当性は必要に応じて学科会議で協議し、公正に評価が行われる。

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保育学科 カリキュラム・ポリシー

 本学科の教育目的に基づきディプロマ・ポリシーを実現させるために、次の通りカリキュラム・ポリシーを定め、教育課程の編成をカリキュラム・マップによって示す。

1.(カリキュラムの体系性および順次性)
 ・本学科のカリキュラムは、専門に関する学びを得るために、教育という視点からアプローチする「子ども教育専修」、生活という視点からアプローチする「子ども生活支援専修」、各種実習や専門研究法などを学ぶ「共通」の各科目群で構成し、子どもとそれを取り巻く人びとを支えるために必要な学びを多角的に捉える力を養う。
 ・1、2年次には教養科目・外国語科目ならびに学科の専門科目のうち基礎科目を配置し、大学での学修や専門的な学びの基盤形成を図る。
 ・3年次以降では、各種実習を配置し、大学で学ぶ理論や技術と保育現場での経験を関連付けながら専門に関する学びを深め、多面的な視点で子どもや子どもを取り巻く環境を捉える力を育成する。

2.(教養・外国語教育)
 ・ディプロマ・ポリシー各項目の基盤形成に資するために、1、2年次に幅広い教養科目を偏りなく履修することにより、広い視野や多角的な視点の獲得を促す。
 ・異文化理解の一環として外国語科目を主として1、2年次に配置し、個々の関心に応じた柔軟な履修を促す。

3.(専門教育)
 ・1年次には、保育・教育・福祉の原理、人の発達の道筋など、子どもの成長・発達を支えるための基礎的な知識を習得する。
 ・2年次には、保育・教育・福祉の内容や技術に関する科目を配し、実際の保育・教育場面をイメージしながら、子どもの成長・発達を支えるために必要な具体的な内容について理解する。
 ・3年次以降は、これまで習得した知識や技術をさまざまな実習によって体得していく。また現代の子どもを取り巻く環境を分析し、子どもの生活の質に関する問題解決に向けた実践や子どもを取り巻く人びとを支える力の基礎を育むために、社会の構造、対象理解の方法、問題解決の方法論などを多角的に学ぶ。
 ・4年次には、それぞれの興味・関心に基づいたテーマを追究する卒業研究を通し、社会の諸問題に研究的にアプローチする方法や、論理的思考を身につける。

4.(キャリア教育)
 ・卒業後を見据え、学科での学びとキャリア形成との関わりを認識するために、1年次からキャリア教育科目を必修とする。
 ・幼稚園教諭一種免許状、特別支援学校教諭一種免許状、保育士資格、児童厚生1級指導員資格取得にかかわるカリキュラムを通し、障がいのある子どもを含むすべての子どもおよびその家族の生活の質の向上に寄与するための力や考え方を身につける。

5.(学修の方法と評価)
 ・主体的に学ぶ態度や広い視野で物事をとらえる思考力を獲得するために、能動的学修の要素を取り入れた授業を提供する。
 ・大学で学ぶ理論や技術を基盤とし、保育・教育現場および地域との連携を密にとり、学生が主体的に教育・保育現場にかかわる演習や実習を通して、子どもと子どもを取り巻く人びとの支援者としての役割の総合的な理解を深めるようにする。
 ・学生が自分自身の理解度や達成度を確認し、その後の学びの在り方の手がかりを得ることができるように、客観的で的確な評価を行う。

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